2026/06/10
コラム
「賃貸だから壁を塗装するのは難しいのでは?」と思っている方は多いかもしれません。しかし近年では、DIY需要の高まりやライフスタイルの変化により、条件付きで室内塗装を認める賃貸物件も増えています。ただし、注意したいのが退去時の“原状回復”との関係です。無断で施工するとトラブルにつながることもあります。
本記事では、賃貸住宅で室内塗装を行う際の注意点や、原状回復との関係について分かりやすく解説します。
賃貸住宅では、壁や天井は貸主の所有物にあたるため、勝手に塗装を行うことはできません。まずは管理会社や大家に相談し、許可を得ることが重要です。
近年では「DIY可」や「セルフリノベーション可」といった物件も増えています。こうした物件では、一定範囲で室内塗装が認められている場合があります。
塗装の範囲や色、使用する塗料によって許可条件が異なることがあります。原状回復の条件まで含めて確認しておく必要があります。
原状回復とは、退去時に部屋を入居前の状態に戻すことを指します。通常使用による経年劣化は対象外ですが、無断改装は借主負担となる場合があります。
壁を好きな色に塗装した場合、退去時に元の色へ戻す費用を求められることがあります。特に個性的な色は注意が必要です。
賃貸契約書には、改装や原状回復に関するルールが記載されていることがあります。施工前に必ず確認しましょう。
白やベージュなどのベーシックカラーは、比較的許可を得やすい傾向があります。濃い色や特殊なデザインは慎重に検討しましょう。
臭いが少なく、安全性の高い水性塗料は賃貸でも使いやすい選択です。施工後の生活への影響も抑えられます。
アクセントウォールのように、一面だけを塗装する方法も人気です。範囲を限定することで、原状回復の負担を軽減できる場合があります。
最近では、剥がせるタイプの塗料や塗装風シートもあります。退去時の原状回復を考える場合、有効な選択肢になります。
口頭だけでなく、できれば書面やメールなど記録に残る形で許可をもらうと安心です。後々のトラブル防止につながります。
賃貸特有の制約を理解している業者であれば、原状回復を考慮した提案を受けることができます。
原状回復費用が発生する可能性もあるため、事前にどの程度の負担になるのか確認しておくことが大切です。
大和装業株式会社へのお見積りや、ご質問等お問い合わせは以下より行っていただけます